■復興を阻む「人材の空白」…シリア再建が直面する労働力不足

【ダマスカス：本紙】

旧体制の破壊機構が残した瓦礫のなかで、復興の難題はセメントや資金調達だけにとどまらず、さらに厳しい問いである「誰が再建するのか」にも及んでいる。復興を本格的に論じる動きが近づくにつれ、シリアの労働市場には、目立ちにくいが決定的な空白があることが明らかになりつつある。すなわち、国外に強制的に追いやられた有資格者や熟練労働者の不足であり、これは、経済が真に再始動するうえで最大級の障害のひとつになり得るということだ。

不動産評価の専門家であるアンワル・ワルダ博士は、復興が現実のものとして動き出せば、市場は職能面・技術面・管理面などの各種の人材を大部分吸収していくと述べた。そのうえで、熟練労働については、旧体制からの「解放」以前からすでに見つけにくい状況が続いていたと説明し、移住、強制移送、避難、さらに革命期に伴った逮捕や死者の発生が、深刻な不足を招いたとした。こうした不足は需要の強さゆえに賃金の高騰にもつながり、その結果、関係者である技術者、請負業者、不動産所有者の多くが、3等級ないしは4等級に当たる下位の労働力に頼らざるを得なくなったとも述べた。

ワルダ博士は、この不足は、若者が職業学校や職業訓練機関へ進むよう促すことで補い得るとの見方を示した。これらの教育機関は実地訓練を提供し、持続的に働ける有資格の若年層を市場へ供給できるからである。その際、国家が果たす役割が中核になるとして、職業教育を市場の需要と結びつけること、仕事の質と労働者の権利を守る法的枠組みを整えることによって、雇用を一時的なものに終わらせず持続させていく必要があると述べた。

さらに同氏は、別の2点にも取り組めると述べた。第一に、国外に散った有資格者を、魅力的な優遇措置によって呼び戻す試みであるが、これは極めて難しいという。相応の生活水準と豊富なサービスがある国を離れ、病を抱えつつ回復途上にある国へ戻るよう説得するのは容易ではなく、すでに他国で成功した仕事や安定した生活を築いた人ほど、改めて一から築き直すことが難しくなるからであり、年齢を重ねたことや、家族と社会生活が他国側で広がったことも障壁になると述べた。

第二に、湾岸諸国などで見られるように、外国人労働者を受け入れて不足の一部を補う方法である。ただしこの場合、シリア人労働者には強い競争圧力がかかり、技術水準を引き上げること、賃金水準を見直すことが求められるとし、そうしなければ市場はより条件のよい労働力を選り好みすることになるだろうと述べた。