近日発表されたマスターカードの消費者意識調査によると、ベトナムの消費者は90.8ポイントと大変楽観的であり、これはカンボジアの93.1ポイントに次いでアジア太平洋地域で２番目である。
　この調査によると韓国は経済成長の展望によって、同国内の消費者意識を最も大きく改善したことが示された。韓国の楽観度は、1995年以来の最高点を達しそれによってこの６か月で「悲観的」グループから「非常に楽観的」グループに移行した。同様に、シンガポールとマレーシアにおいても消費者意識は大きく改善された。
　概ねアジア太平洋地域全体では、消費者意識は66.9ポイントで楽観的であり、この６か月で62.7ポイントからやや上昇した。主に証券市場（+7.3ポイント）と労働市場（+5.1ポイント）による。
　アジア太平洋地域の18か国中12か国の消費者意識は依然として安定的であった。（前回調査と比較して±５点の変化）。
　一方で、インドは‐9.3ポイントと最大の低下が見受けられたが、86ポイントで依然として「楽観的」グループに位置する。同様に、ミャンマーの消費者意識も６ポイント低下した。調査によると、生活の質と証券市場の将来性に関する悲観がインドとミャンマーで生じている最近の衰退の主たる原因となっている。
　2017年４月から６月までにアジア太平洋地域の18か国において、18歳から64歳の消費者、計9153人が経済基盤を含む主要経済、労働の将来性、定収入の展望、証券市場の展望そして生活の質の５項目にわたる関連質問事項に回答した。点数は０-100ポイントで計算され、０ポイントは最も悲観的、100ポイントは最も楽観的、40-60ポイントはどちらでもない、を表している。

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（ 翻訳者:海野靖恵 ）
（ 記事ID:3827 )