2006年5月の世界的な乱調以前、2年間に亘って好調を経験したトルコ不動産市場は、停滞期でさえ世界の大国の関心を引いている。ロンドンを中心拠点とする国際不動産紹介という名の雑誌の中で、トルコは「ヨーロッパで最も不動産投資に相応しい国」と評された。
ヨーロッパにおける将来有望な不動産投資対象国の中で、トルコの後にはスロヴァキア、ブルガリア、ルーマニア、ハンガリーが続くと評されている。記事では、トルコの不動産投資が加速的に成長していることと、この成長が今後何年もさらに加速を増すであろうことを強調する一方で、不動産投資額が10年前のスペインのレベルになったこと、さらに近い将来にその額はスペインの投資額と並ぶと書かれている。
トルコで近年実行された改革が、経済を活性化させたことを強調する一方で、特に住宅部門が効果的な潜在能力を持っており、2007年以降、住宅投資は最も相応しい分野になるということも強調されている。これによれば、外国の投資家はイスタンブルと海岸沿いの地域を好んでいる。海岸地域の用地や住宅は、来年50パーセント、その後は100パーセントの確率で価値を増すことになるであろう。
イギリスの主要な不動産コンサルタントや不動産会社の代表者たちは、「イギリスの不動産業者はここ数年トルコに大変興味を示している。今年の上半期以来、トルコをリストアップの筆頭に挙げている」と確認している。
不動産投資の世界で、「伝統的な投資先」に代わって、トルコのような潜在能力のある投資先へ向かう推移があるとも述べた。トルコにおいて、特に海岸沿いエリアの用地や住宅は、他の地中海諸国に比べて安価であることも指摘するとともに、欧州連合加盟への過程において、値が上がるであろうことも伝えた。
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（ 翻訳者:山本裕一 ）
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