日本のエコノミスト、テツジ・タナカ（田中哲二）氏は、ジュムフリイェト紙アンカラ支局長のウトゥク・チャクルオゼルに対し、日本は60％の票をとると言っていた。チャクルオゼルは、それを記事にしていた。

中央アジアの首脳らに対し顧問役を務めている日本のエコノミスト・田中哲二氏は、ポーランドのクリニツァ村で行われた第23回国際経済フォーラムで、ジュムフリイェト紙アンカラ支局長のウトゥク・チャクルオゼルに対し、2020年夏季オリンピック・パラリンピックのための投票で日本が票の60％をとると語っていた。

■ウトゥク・チャクルオゼルの記事「ゲズィ公園とオリンピック」

田中氏は、同時に、日本の国内オリンピック委員会のメンバーだ。アルゼンチンで投票する国際オリンピック委員会の100人のメンバーのうち、4人について、説得の任にあたっていた。ポーランドの小さな山村であるクリニツァでの会議のときも、「Tokyo-2020」のバッジを、ひと時たりとも胸からはずさなかった。今日の投票の結果については、「日本は結果を知っている。60％の票は固めた」といっていた。

トルコは、マドリードにも及ばないだろうという田中氏によれば、その最大の理由は「ゲズィ公園での民主化デモへの暴力」！
我々はというと、イスタンブルにオリンピックの開催権が与えられることを願っている。しかも、田中氏が主張する、まさにその理由から。もしイスタンブルが選ばれたらなら、世界の目は、2020年までトルコの上に注がれる。ゲズィ公園やその他の権利や自由の要求に対し、再び暴力が振るわれることは、外からの目があるから難しくなるだろう、という理由からだ。

---

本記事はAsahi 中東マガジンでも紹介されています。

Tweet

この記事の原文はこちら
原文をPDFファイルで見る
原文をMHTファイルで見る

　同じジャンルの記事を見る

（ 翻訳者:和泉由美子 ）
（ 記事ID:31391 )