―（1）の続き―

各国でも騒音が低下

　このイラン大気浄化学会のメンバー〔であるエルハーム・キャリーミー〕は、COVID-19の影響はまるでコインの両面のようだと例え、下記のように断言した。「2020年中には多くの調査結果が発表され、生活環境の状況は、隔離〔政策〕や交通規制によって、かなりの程度で改善されているということが分かった。アイルランドのダブリンの例についていえば、12の騒音モニタリングステーションが設置されており、隔離〔政策〕前の時期は、9つのステーションにおいて、調査対象の60パーセントにあたる期間で、騒音の1時間ごとの平均値が55デシベルの基準値より高かった。隔離〔政策〕の期間中に限ると、3つのステーションのみがこのような〔基準値以上の〕状態であった。」

　同氏はさらに、下記のように付け加えた。「台湾でも、COVID-19の流行前後での騒音の変化が見られた。インドのカーンプルでは、携帯型環境測定器によって収集されたデータを用いて、ノイズレベルの平均値を測定した。〔その結果、〕隔離〔政策〕以前は44.85から79.57デシベルであり、隔離〔政策〕中は38.55から57.79デシベルの範囲内であった。同様に、居住地域や産業地域、〔元々〕静かな場所における騒音の数値は、およそ40パーセント低下した。」

騒音を減らすには

　エルハーム・キャリーミー氏は、基準よりも高い騒音にさらされることで、人々の健康と免疫にどのような負の影響が与えられるかを考慮すれば、ハイリスクな地域の騒音状況の正確な管理が重要であるということに言及しながら、下記のように強調した。「都市全体における騒音モニタリングステーションの設置と適切なノイズのモニタリングデータベースの構築は、騒音レベルの評価や、高レベルの騒音にさらされている地域の判別、騒音を減らすための効果的な戦略を検証する際の一助となる。このような方法で、社会の健康〔の度合い〕を評価し、市民の健康と生活環境を保護するための適切な管理策を検討することができる。」
　
　氏はさらに、「〔イランの〕全土での隔離計画の実施と国内旅行の規制は、交通量とクラクション使用の減少につながった。したがって、騒音を軽減させるための新しい政策とガイドラインの策定に際して、隔離〔実施〕期間のさまざまな面を念頭において検討ができる。たとえ、長期間にわたって隔離の実施や都市から完全に自動車を排除することができなくても、自動車の通行を厳しく取り締まるような戦略を練れば、騒音の負の影響をコントロールできる。」と述べた。

　続けて、氏は以下のように述べた。「例えばクラクション〔を鳴らすこと〕の自粛政策や、自家用車両の代わりに、短い距離の移動には徒歩や自転車といったアクティブモビリティを代わりに活用すること、駐車場の取り締まり、騒音を出す交通手段の規制、交通騒音を少なくする施策などの方法があるが、これらは騒音を減らすだけではなく、温室効果ガスの排出を抑えることにも寄与する。」

　キャリーミー氏は、「自転車専用レーンと歩きやすい歩道の整備や、道路の安全性向上、また静かで生活道路のような騒音の少ない道を選択すること、道路沿いにグリーンベルトを設置したり、市中に緑地を設けたりすることで、市民にアクティブモビリティを使用するよう促し、そのモチベーションを高めることに繋がるだろう。」と述べた。

　また同氏は、「現在多くの国では、多様で明るい色を活用して自転車と歩行者の道を分けたり、分かりやすい交通標識〔を置いたり〕、美しく目を引くような道を通ってもらうことで、歩道〔を使うことの〕の魅力が増し、非常に多くの市民がこの〔自動車等の騒音を出す手段を使わないという〕方向性で協働するモチベーションとなっている。」と述べた。


―了―

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（ 翻訳者:FKM ）
（ 記事ID:51985 )