かつてはホワイトハウスの演説や時折のトランプ氏のメッセージという枠組みの中で推し進められていた米国の対イラン経済戦争は今や、その主戦場を移しつつある。その戦闘の具体的な影響が、政治的な声明ではなく、合衆国全土のガソリンスタンドの給油装置のモニターに表れるようになっている。

（ハムシャフリーオンライン）ケイハーン紙によると、ロイター通信の報道やフィナンシャルタイムズ紙の分析は、米国が厳しい現実に直面していることを証明している。イランに対する制裁の威嚇は、世界の石油・金の市場に大きな衝撃を与え、エネルギー分野における米国の卓越した地位を脅かしている。米国エネルギー情報局（EIA）の発表によると、この国の石油生産量の伸びは停滞しており、日量20万バレルを超えることができない。このことは、米国の当局者らがエネルギー危機に対処できていないことを示すものだ。

　この敵対的な政策の結果、手詰まり状態となり、米国国民自身が苦しむ状況に陥っている。ガソリン価格が40％上昇したことで、米国の年間のインフレ率は4％以上に到達し、これは直近三年間で最も高い水準である。他方では、トランプ政権期の軽油の平均価格は、ジョー・バイデン政権期の記録をも破り、国民の信頼を大きく損なっている。

　反体制派メディアのアナリストらでさえもこの事実を認めている。ロサンゼルスTVディレクターのシャフラーム・ホマユーン氏は、「米国のガソリンスタンドが主戦場になっており、軍事基地よりもはるかに重要な場となっている」と認めている。

　この方程式［※この語は双方向の反応的関係を意味し、イランへの経済的圧力という変数を加えると、エネルギー危機が生じて欧米（特にアメリカ）の政治危機が高まる、といった状況を表している］におけるイランの戦略は完全に明らかである。もし我々の経済に圧力をかけようとするならば、世界のエネルギーコストが上昇し、米国国内におけるその政治的な影響も強まるだろう。

　もしホワイトハウスが予防的措置を講じるならば、自国の歴史上最も消耗的な≪レジリエンス実験≫に足を踏み入れることになり、トランプ大統領にとって、後戻りするいかなる道も残されることのない行き詰まり状態となるだろう。